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■やっぱり地震は怖い
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地震災害から逃げられない日本列島
2007年10月1日、気象庁による『緊急地震速報』がスタートしました。これは、地震の発生直後、震源に近い地震計でとらえた観測データを解析して震源や地震の規模（マグニチュード）を推定し、それを基に推計される各地での主要動の到達時刻や震度をテレビやラジオなどを使って私たちに知らせてくれる地震警報システムです。
日本列島はもともと大きな地震が多く、最近400年間に大災害をもたらした大地震は70回も起きています。
直近では、新潟県中越沖地震や能登半島地震といった地震災害が記憶に新しいところですね。そして、今後30年以内に大規模な地震が発生する確率は、南海地震（M8.4）で50％前後、東南海地震（M8.1）は60％前後、三陸沖南部海溝寄り地震（M7.7）70から80％、そして宮城県沖地震（M7.5）に至っては99％と言われています。 |
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被災場所の90％が自宅
さて、過去の地震では、家屋の倒壊によって多くの方が命を落としています。兵庫県監察医の報告によれば、1995年の阪神淡路大震災における死者の被災場所の90％が、アパートを含む自宅でした。特に犠牲が大きかったのは、古い木造住宅の建て替えが進んでいなかった地域です。
日本では戦後、生活様式が欧米化されると同時に、大量生産大量消費による高度経済成長時代に入りました。住宅も耐久消費財と考えられるようになり、安普請の粗悪な住宅が大量に供給される時代が続いたのです。
しかし、仙台市周辺の新興開発地に特に甚大な被害をもたらした宮城県沖地震（1978年）をきっかけに、そのような状況は見直され、1981年の建築基準法改正に至ります。その後、阪神淡路大震災以降も大幅に改正されていますが、1981年の前後では住宅の品質は全く違っています。（ただし、伝統工法で建てられた建築物の場合は評価の基準が異なるため、同様に扱うことは出来ません。）
いつ私たちを襲うかもわからない地震災害から、家族の命と財産を守るためには、自分達が住む家の耐震性能の確保が必要です。特に現在、省資源や環境への配慮といった観点から住宅リフォームへの関心が高まる中、耐震診断や耐震補強のニーズが増しています。
このような機に便乗して悪質な商法で金儲けを企む悪徳業者が後を絶たない現状も踏まえ、しっかりとした意識を持ち、正確な知識を蓄えて、「安心して暮らせる家作り」を実現したいですね。 |
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