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■家庭で出来る地震対策
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 前節では耐震補強の概略を述べましたが、ちょっとした気遣いで家屋の安全性を長持ちさせる方法をご紹介します。
神奈川県藤沢市の一級建築士・八重沢英一氏（建築工房 木−スタイル株式会社・代表）は、築60年の木造建築を社屋に使用しています。八重沢氏は、しっかりメンテナンスを行うことで外観や内装だけではなく、基礎部分も長持ちさせることが出来ると言います。
以下に八重沢氏による木造住宅のメンテナンス方法のポイントを整理しました。
・重い家具類はなるべく１階に置く。
・家具を金具で固定する。作りつけならなお良い。
・土台部分の風通しをよくしてシロアリ対策を怠らない。
・屋根が重いと柱や壁に負担がかかり耐震性が落ちる。重い機材を屋根の上に置くのは避ける。
「重い家具類」には本棚も含まれます。事実八重沢氏の事務所でも、本棚は1階に作りつけにしてあると言います。
このように、普段から家屋のメンテナンスに気を配りつつ、水まわりの補修などリフォームの機会には耐震も合わせて、専門家に相談するということが地震から身を守る方法だと言えそうです。
※本文中写真提供；建築工房 木−スタイル株式会社様 |
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※1 “数百年に一度発生する地震の地震力に対して倒壊、崩壊せず数十年に一度発生する地震の地震力に対して損傷
しない程度”を「等級1」と定め、「等級2」は「等級1」の1.25倍、「等級3」は「等級1」の1.5倍の地震力に対抗できる性能、と定めています。
※2 ただし、「腕の良い大工が良い材料を使って、伝統工法によって建てられた住宅は、評価基準が異なる」ため、これらと同様には扱うことは出来ません。伝統工法の木造建築の耐震性能を評価するためのノウハウを持った建築士に相談することをお勧めします。因みに松尾設計室では、伝統工法の木造建築にも対応しています。 |
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地震から身を守る３つの柱（仙台市地震防災アドバイザー室） |
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私たちの宮城県・仙台市は昭和５３年の６月に発生した「宮城県沖地震」と同程度の規模以上の地震が今後１０年以内に６０パーセント、３０年以内は９９パーセントの確率で発生するといわれています。
そこで仙台市では「自助」「共助」「公助」の観点から様々な対策を推し進めていますが、私はそのなかの「自助」を仙台市民の皆さんに徹底してもらうことを業務とし、次の３つを柱にお話をしています。
１．自宅の耐震性を高めること
阪神・淡路大震災でお亡くなりになられた方の９０パーセント近くが自宅で、倒壊した建物の下敷きになり亡くなっています。昭和５３年の宮城県沖地震の際も多数の建物が倒壊しておりますが、幸運なことに仙台ではこの倒壊した建物での死者は発生しませんでした。その後、この地震を契機に建築基準法の改正が行われ、建物の耐震性能が向上しております。
先の新潟県中越地震ではこの基準改正の後に建築された住宅は土台が崩れているにも係らず住宅が形をとどめており、「居住者の安全を確保する」という家本来の目的を果たしていました。
このことからも行政として耐震診断や耐震改修の補助を行うとともに市民の皆さんに自宅の耐震性能を見直すことの重要性を訴えています。
２．セーフティゾーンを造ること
阪神・淡路大震災の時の死亡原因には家の倒壊によるものとともに、箪笥など家具の転倒による圧死があります。
たとえ物が倒れても、ガラスなどが飛散しようとも「そこにいれば大丈夫」という空間を造ることは重要です。
３．被害をイメージすること
家の中でも外にいるときでも、突然地震に襲われるとパニックを起こし、突飛でもない行動を起こしかねません。
実際に平成１５年に起きた宮城県北部地震の時にはスーパーの出口にカートを押したまま殺到し外に出られないということもあったと報告されています。
そうならないように「ここで地震にあったらどういう行動をとろう。」と事前に考えることが必要です。
ほとんどの人は１週間の生活がある程度のパターンを持っています。ある程度の予測を持つことで恐怖への心的不安をやわらげ適切な行動が取れるものと考えられます。
私どもはインターネットを通じて、今後も地震防災に関する情報を発信してまいりたいと思います。 |
| （仙台市地震防災アドバイザー・太田千尋氏へのメールによる取材より） |
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